スノーピーク「新潟県産米粉麺 雪室貯蔵」の自主回収(リコール)の記録【2026-01-23公表・返金/回収】

消費者庁リコール情報由来 2026-01-23公表の自主回収情報の恒久アーカイブ。この公表は元サイトから既に取り下げられています。

🔎 回収理由:商品本体の変色が確認されたため
🗄️ 元ページは削除済みです(2026-09-05に確認)。消費者庁リコール情報サイトは食料品について「消費期限・賞味期限やリコール理由に応じて、一定期間経過後に掲載を取り下げ」る運用です。当アーカイブは公表されていた事実を記録として残しています。
⚠️ この記録の欠けについて:この記録は、当サイトの取り込み時の処理の誤りで、JANコードの一部が欠けています(元の公表ページは削除済みのため復元できません)。商品名・期限・回収の理由など、ほかの項目はそろっています。

公表された事実

公表日2026-01-23
回収開始日2026-01-14
事業者スノーピーク
対象商品新潟県産米粉麺 雪室貯蔵
賞味期限・消費期限(公表)賞味期限 :2026年7月28日〜2026年8月22日
回収理由商品本体の変色が確認されたため
事業者の対応返金/回収
回収理由の類型異臭・変質・品質劣化
観測期間2026-07-28 〜 2026-09-04(2026-09-05に元ページから削除を確認=本アーカイブのみに現存)
リコール番号00000034846

対象商品の詳細(公表内容)

商品名 :新潟県産 米粉麺 雪室貯蔵
内容量 :1食245g
形態 :プラ三方袋
JANコード :496[電話番号省略]
品番 :FD-053
対象ロット :2026/7/28A~2026/8/22E
賞味期限 :2026年7月28日〜2026年8月22日

販売期間 :2025年10月31日〜2026年1月5日
販売地域 :日本国内(全国)
販売先 :スノーピーク直営店舗(37店舗)における消費者向け小売
スノーピーク公式ECサイトにおける消費者向け販売
当社主催・出展イベントにおける消費者向け販売
販売日 :2025年10月31日〜2026年1月5日まで
※不具合確認後、2026年1月5日以降は当該商品の販売を停止
販売数量 :445袋
回収対象総数:1,624

周知方法・回収方法(公表内容)

【回収情報の周知方法】
1月14日付 自主回収を行う旨の告知
当社ホームページ(https://www.snowpeak.co.jp/news/p20260114/)において周知
会員にダイレクトメールによる周知
1月21日付 調査結果および回収情報のお知らせ
当社ホームページ(https://www.snowpeak.co.jp/news/p20260121-0/)において周知
販売店におけるPOPにより周知
会員にダイレクトメールによる周知

【回収方法】
フォームにて、ご回答いただきましたお客様には、お申し込み完了後、「回収用キット」を宅配便にてお送りいたします。

【回収後の対応】
商品代金相当額のご返金

備考(公表内容)

回収の理由
本来封入されるべき脱酸素剤が封入されていない商品が当社倉庫内で1点確認され、当該商品において商品本体の変色が確認されました。
また、脱酸素剤が封入されている商品においても同様の変色が確認されており、当該商品において商品本体の変色が確認されました。
変色が確認された商品(脱酸素剤未納入品):2点(当社倉庫内)
変色が確認された商品(脱酸素剤納入品) :1点(当社会員より)
合計 3点 /(回収対象商品数 1,624点)
これらの状況から、「人の健康を害するおそれのある食品」に該当する可能性が否定できないため、食品衛生法違反のおそれがあると判断しました。

原材料名、アレルゲン、内容量、賞味期限等の表示に欠落や誤りは確認されていません。

脱酸素剤の封入有無は食品表示法上の表示義務事項ではなく、表示内容自体に誤認を生じさせる事実は確認されていません。

新潟県産米粉麺 雪室貯蔵は今も自主回収の対象?「安全性」の確認先(当アーカイブが答えられる範囲)

出典・参照情報

出典: 消費者庁リコール情報サイト(リコール番号 00000034846)(現在は掲載が取り下げられています)
参照情報(公表元機関): 【厚生労働省】食品衛生申請等システム
https://ifas.mhlw.go.jp/faspub/_link.do?i=IO_S020502&p=RCL202600081
出典:消費者庁リコール情報サイト(https://www.recall.caa.go.jp/) 本データは上記出典を編集・加工(一覧/詳細HTMLから事実項目を抽出し、連絡先欄を除外・電話番号/メールを伏字化)して作成したものです。 公共データ利用規約(第1.0版) PDL1.0 準拠(出典記載を条件に利用可)
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