2026年3月に公表された食品の自主回収(リコール)一覧【14件】
消費者庁リコール情報由来 2026年3月に消費者庁リコール情報サイト(食料品)で公表された自主回収の記録。事業者・対象商品・回収理由・事業者の対応を全件収録しています。
14
2026年3月公表の回収
アレルゲン表示の欠落
最多の回収理由(3件)
0
元ページ削除済(当サイトのみ)
📊 2026年3月の自主回収14件で最も多かった理由はアレルゲン表示の欠落・誤表示(3件)、次いで添加物・成分規格の不適合(3件)。事業者の対応は回収(12件)、返金(11件)、交換(3件)、回収命令(1件)でした。
2026年3月の回収理由の内訳
| 回収理由の類型 | 件数 | |
|---|---|---|
| アレルゲン表示の欠落・誤表示 | 3 | |
| 添加物・成分規格の不適合 | 3 | |
| 微生物(細菌・カビ・酵母) | 3 | |
| 異物の混入 | 1 | |
| 表示の不備(その他) | 1 | |
| 異臭・変質・品質劣化 | 1 | |
| 殺菌・加熱工程の不良 | 1 | |
| 容器・包装の不良 | 1 |
分類は回収理由の文字列に対するキーワード一致による機械的分類です(記録方法)。
2026年3月公表の全14件
| 公表日 | 事業者 | 対象商品 | 回収理由 | 公表状態 |
|---|---|---|---|---|
| 2026-03-30 | ビオカ | 有機エクストラバージンオリーブオイル227g | 中栓が開封時に破損し使用時に食品内に破片が落下・混入するおそれ | 公表中 |
| 2026-03-23 | フライト | 牛ハラミ、牛タン | 商品名の非表示 | 公表中 |
| 2026-03-18 | 信州戸隠そば | 蕎麦匠 お茶そば | アレルゲン「卵」の表示欠落 | 公表中 |
| 2026-03-17 | エヌエス・インターナショナル | ホワイトマシュマロ | 包材の臭い移りが判明 | 公表中 |
| 2026-03-17 | マルセイフーズ | 紀州南高梅つぶれ梅はちみつ減塩約3%300g 紀州南高梅つぶれ梅 | 添加物の誤表示(誤:スクラロース、正:アスパルテーム) | 公表中 |
| 2026-03-16 | NIKKOH TRADING | 老婆饼ゴマ味 | 指定外食品添加物(TBHQ)が検出(0.009g/kg)、アレルゲン「ごま」の表示欠落 | 公表中 |
| 2026-03-13 | エヌエス・インターナショナル | 情熱価格 マンゴーグミ | 菓子に使用できない保存料(ソルビン酸)が検出された | 公表中 |
| 2026-03-12 | シルバーライフ | 冷凍惣菜(サバの味噌煮弁当) | アレルゲン「卵、豚肉、りんご」の表示欠落 | 公表中 |
| 2026-03-12 | ゆぃまぁる | チョコレートバーガーナ | カビによる汚染 | 公表中 |
| 2026-03-09 | エーエフ | おでん缶、月日貝のコンフィ、 鹿肉のポルペッティ、猪とごぼうの乱 | 巻き締め基準に満たしていない可能性が判明、カビの発生による健康被害のリスクが排除出来ない | 公表中 |
| 2026-03-09 | 柚餅子総本家中浦屋 | 輪島の地酒ぜりい | かびによる汚染 | 公表中 |
| 2026-03-06 | ユーシーシー上島珈琲 | UCC BEANS&ROASTERS カフェラテ リキャップ缶375 | 殺菌処理が十分に行われていなかったおそれ | 公表中 |
| 2026-03-04 | SARTAJ | Schezwan Chutney(野菜加工調味料) | 指定外添加物TBHQ(tert-ブチルヒドロキノン)の検出(0.005g/kg) | 公表中 |
| 2026-03-03 | サンクゼール | 至高のひと時 大人のしゃけしゃけめんたい 大容量 | 製造時に破瓶が発生 | 公表中 |
当アーカイブの観測開始(2026-07-28)時点で元サイトに掲載中だった分のみを収録しています。掲載が取り下げられた後の回収は含まれないため、実際の公表件数より少なくなります。出典:消費者庁リコール情報サイト(https://www.recall.caa.go.jp/) 本データは上記出典を編集・加工(一覧/詳細HTMLから事実項目を抽出し、連絡先欄を除外・電話番号/メールを伏字化)して作成したものです。 公共データ利用規約(第1.0版) PDL1.0 準拠(出典記載を条件に利用可)
📊 出典リンク付きでの引用・転載は自由です(例:「出典: 食品衛生アーカイブ https://shokuhin-archive.pages.dev/recall/tsuki/2026-03/」)。自主回収は事業者が自ら行う是正措置であり行政処分ではありません。公表時点の事実の記録であり、当該事業者・商品の現在の安全性を示すものではありません。